環境対応製品の記事

  • 環境対応製品

バイオマスはカーボンニュートラルに貢献する!バイオマス原料の種類と工業分野への活用

近年、世界中でSDGsの取り組みが広がっています。中でもカーボンニュートラルを意識して注目されているのがバイオマス。エネルギー資源としてだけではなく、レジ袋やパソコン部材などの製品の材料としても使用されています。本記事では、バイオマスの意味、注目されている背景について解説します。 バイオマスとは 総務省の定義では、バイオマスとは「再生可能な生物由来の有機性資源で化石資源を除いたもの」とされています。「生物資源」を表すバイオ(bio)と、「質量」を表すマス(mass)を合わせた用語であり、この二つの言葉を合わせたバイオマスは「地球や人間の生活の中に多く存在し、繰り返し生成可能な生物資源」のことです。バイオマスの種類には、大きく分けて以下の3つがあります。 廃棄物系バイオマス未利用バイオマス資源作物廃棄物として発生しているバイオマス資源として利用されずに残置されているバイオマス資源として活用する目的で栽培されたバイオマス食品廃棄物、家畜排せつ物 etc.木質系:林地残材、間伐材 etc.草本系:もみ殻、ススキ etc.さとうきび、とうもろこし etc. 森林を育てるために木を間引きすると間伐材が生まれ、お米を脱穀すればもみ殻がでます。人間や家畜などの生物が食事をすれば食品廃棄物や排泄物が発生します。このように一見不要な資源も、バイオマスの原料として活用をされているのです。また、燃料や原料として利用を考えて栽培されたバイオマス資源も活用されています。 バイオマスが注目されている背景 従来の主なエネルギー資源は石炭や石油であり、これらは無限に使い続けることができない有限な資源です。一方のバイオマスは「再生可能」であることから、持続可能(サスティナブル)な資源として活躍を期待されています。また、石油資源は燃焼時にCO2を排出するので、植物資源がそれらを吸収しきれず飽和状態になり、地球からの熱放出を妨げ、地球温暖化の一因となります。この状態の打開策となるのがカーボンニュートラルです。植物資源が吸収できるCO2と、人間の生活の中で排出されるCO2とのバランスをはかり、地球全体のCO2の飽和状態を緩和するものです。 出展:農林水産省大臣官房環境バイオマス政策課「バイマスをめぐる情勢について」 たとえば、バイオマス原料をエネルギーとして活用し燃焼すると、石油原料と同様にCO2が排出されますが、バイオマス原料が生成する過程で光合成によりCO2が吸収されます。これにより、排出するCO2と光合成に使用されるCO2の均衡が保たれ、カーボンニュートラルが実現されます。このように、近年の地球環境を改善するための働きかけが、バイオマスが注目されている背景となっています。 バイオマス粘着製品への活用 バイオマス原料は、エネルギー利用としてだけではなく、マテリアル利用としても期待されています。プラスチックや樹脂、アミノ酸など、あらゆる原料の代用として開発が進められています。身近な例では、テレビやパソコンのディスプレイに利用される粘着剤が挙げられます。一般的な粘着剤は石油由来のものがほとんどでしたが、バイオマス粘着剤に置き換えることで、環境負荷の低い製品を生み出すことができ、豊かな暮らしと環境保全の実現につながります。 藤森工業のバイオマス粘着製品への取り組み 藤森工業では、リサイクル材料やバイオマス素材の活用や廃棄物量削減など多面的に環境対応へ取り組み、持続可能な社会の実現を目指しています。その取り組みの一環として、環境対応と機能性を両立したバイオマス粘着製品の開発に注力しています。 藤森工業の環境問題への取り組みについては、藤森工業(株)HPの環境ページもあわせてご覧ください。

  • 環境対応製品

リサイクル材料と再生樹脂~インフラ分野への適用~

近年、世界中が一丸となって行っているSDGsをはじめとした持続可能な社会を目指した環境問題への取り組み。特に再生材料(リサイクル材料)は、エネルギーに変換される、あるいは全く別の製品の素材として利用されています。本記事では、リサイクル材料、中でも再生樹脂がどのように生成されているのか、また再生樹脂が活用されている意外な場所についても紹介します。 リサイクル材料と再生樹脂 リサイクル材料は、廃棄物を燃やして熱エネルギーにしたり、化学合成をして他の物質に変えて再利用したり、新たなモノを作るための原料にする等の方法で活用されています。リサイクル方法の大まかな分類には「サーマルリサイクル」や「ケミカルリサイクル」、「マテリアルリサイクル」があり、再生樹脂は「マテリアルリサイクル」により一度使用された樹脂を回収して再度材料として利用できる形に生成したものを指します。従来の樹脂製品は、役目を終えて廃棄されるリニアエコノミーの消費モデルにありましたが、「マテリアルリサイクル」によって、焼却燃料を含めた石油資源の消費量や廃棄物の削減が期待されているのです。 再生樹脂の応用はトンネルにも 家具・生活雑貨大手のIKEAが製品に使用するプラスチックをすべて再生樹脂あるいは再生可能な素材にすることを目標とする(参照:イケア・ジャパン株式会社公式HP)ことを発表しているように、日常生活の中で再生樹脂に接する機会は増えています。 再生樹脂の活用シーンは、身近なところ、あるいは意外な場所、たとえばトンネルにも広がり始めています。 日本のトンネルは意外なほど多い! 日本は国土の73%を山地が占める山国で、現在日本には道路だけで10,912箇所ものトンネルがあります(参照:国土交通省「道路統計年報2020」)。トンネルの建設工法には山岳工法とシールド工法の2つの種類があります。それぞれの工法の割合は、山岳工法が約60%、シールド工法が約28%(JTA2020調べ)となっています。 山岳工法として最もメジャーなものはNATM(New Austrian Tunneling Method)と呼ばれ、山岳部を掘削する際に採用されています。掘削した部分にコンクリートを吹き付け、さらに鉄骨(支保工)やロックボルトなどで補強しながら掘り進める工法です。 日本のトンネルのストック数は道路・鉄道あわせて約1.6万本、総合すると約8,000kmにも及ぶといわれます。近年でも 毎年100本程度のトンネルが造り続けられているのです。シールド工法は、地下でシールドマシンと呼ばれる掘削機を回転させながらトンネルを築造する工法で、主に市街地の地下鉄や上下水道等で採用されている工法です。大型プロジェクトとして注目されているリニア中央新幹線建設工事は、品川~名古屋間で約286kmあり、うち約200kmが山岳トンネルで、50kmがシールドトンネルで造られているのです。 再生樹脂はトンネルの防水シートにも使われる 日本中に張り巡らされたトンネルのうち、NATM工法によるトンネル建設には防水シートが多く使われています。 防水シートは、覆工面への漏水を防止したり地下水を排水したりします。また、覆工と地山のひび割れを抑止することを目的に使用されるため、覆工コンクリートを構築する一般的なNATMトンネルでは100%使用されています。この防水シートへ再生樹脂を利用することで、バージン材使用のものと比べて化石資源の使用量を大きく削減することが可能となります。 再生樹脂を利用した防水シートは事業者(国交省、地方自治体、NEXCO、JRなど)の環境保全意識の高まりを受け、防水シートの原料となるEVA樹脂や不織布(PET樹脂)がバージン材から再生材由来のものへと置き換わることが予想されます。すでに設置されているすべての防水シートに再生樹脂が取り入れられているわけではありませんが、日本のトンネルの規模からすれば、防水シート原料の再生樹脂への転換は石油資源の使用量削減に貢献します。 藤森工業の再生樹脂利用の取り組み 藤森工業では、トンネルに使用する防水シートの製品「FFシートシリーズ」を提供しています。過去40年間にわたる販売実績があり、これまで藤森グループが販売した防水シートの全長はおおよそ2,000万m(地球半周分に近い距離)にもおよびます。2010年から2020年のNATM用防水シートの平均販売シェアは約40%、これは国内トップを誇ります。 「FFシートシリーズ」では、EVA樹脂や不織布(PET樹脂)に再生樹脂を使用した製品ラインナップの拡充を進めています。FFシートラインナップについてはこちらをご覧ください。 藤森工業ではリサイクル材料やバイオマス素材の活用や廃棄物量削減など多面的に環境対応へ取り組み、持続可能な社会の実現を目指しています。環境対応製品や開発に関するお問い合わせも承ります。お問い合わせはこちら:https://electronics.zacros.co.jp/contact/ まとめ: 再生材料(リサイクル材料)は、廃棄物の再利用やエネルギーへ活用されています。たとえば、今後建設予定のトンネルすべてに再生樹脂が使用されるようになれば、化石資源の消費量を大幅に削減することができ、持続可能な社会の実現へ大きく貢献することができるでしょう。そして、すでにEVA樹脂や不織布(PET樹脂)の一部に再生樹脂を採用する取り組みは始まっているのです。 防水シートをはじめ、再生樹脂を利用した製品や藤森工業の環境問題への取り組みについては、藤森工業(株)HPの環境ページもあわせてご覧ください。 参考: 再生樹脂|TERAMOTO再生材料(リサイクル材料)|JEMAマテリアルリサイクルとは?種類や具体例、課題などをご紹介|EverGreen

CONTACT お問い合わせ

事業・商品・サービスに関して
お気軽にお問い合わせください。
3営業日以内にご連絡いたします。

CONTACT お問い合わせ

事業・商品・サービスに関して
お気軽にお問い合わせください。
3営業日以内にご連絡いたします。